【FPの実務】将来のお金を見える化──キャッシュフロー表は「4つの式」でできている

表の見た目は複雑だが、中身はこの4つだけである。

そして間違いやすいのは、上の2つと4つめである。可処分所得から何を引くかと、貯蓄残高に運用率が入ること。順に見ていく。

可処分所得から引くのは税と社会保険料だけである。

生命保険料や住宅ローンの返済は引かない。これらは支出の行に書くものだからだ。両方で引くと、二重に引いたことになる。

ここは相談者ご自身が作られた表を拝見するときの確認点になる。給与明細の「差引支給額」をそのまま書いていらっしゃることが多い。差引支給額は財形や組合費まで引かれた後の金額なので、可処分所得より小さい。

「手取り」という言葉は、この2つを区別しない。お客様には「税金と社会保険料だけを引いた額です」と、具体的に言う。

賞与を含めるかも決めておく。含めるなら年額で、含めないなら支出も賞与払いを外す。そろえないと年間収支が合わない。

ここで判断が要る。変動率をいくつに置くかである。

これはFPが決めるものではない。決めてしまうと、その数字が結論を作ってしまう。

実務では複数のケースで作るのがよい。物価が上がらない場合、緩やかに上がる場合、といった具合である。「どちらでも大丈夫か」「どこから苦しくなるか」が見えるほうが、お客様の判断に役立つ。

支出の項目ごとに率を変える判断もある。教育費と生活費は同じ動き方をしない。ただし細かくしすぎると更新できなくなるので、最初は生活費だけに率を掛けて、他は現在の額のまま置く、という作り方でもよい。

大事なのは、置いた前提を表に書き残しておくことである。「変動率1%で計算」と表の外に明記する。書いておかないと、1年後に見返したときに何を前提にしたか分からなくなる。

住宅ローンの返済額に変動率を掛けない。固定金利なら額は変わらないし、変動金利でも物価の変動率とは別の話である。返済予定表の数字をそのまま置く。

一時的な支出を入れ忘れるのが、いちばん多い抜けである。車の買い替え、住宅の修繕、家電の入れ替え。10年に一度のものでも、その年には確実に出ていく。

これを入れると表が急に厳しく見えるが、入れないほうが実態から遠い。お客様には「厳しく見せるためではなく、実際に起きることを置いています」と伝える。

年間収支は収入 − 支出で、そのまま引き算である。

ここで大事なのは読み方のほうだ。年間収支がマイナスの年があること自体は、問題ではない。

お子さんの進学が重なる年や、車を買い替える年は、当然マイナスになる。そのために貯めてきたのだから、貯蓄を取り崩すのは設計どおりである。

見るのは貯蓄残高のほうである。マイナスの年があっても残高が続いていれば、その設計は成り立っている。

この読み方を最初に伝えておかないと、お客様がマイナスの年を見て不安になられる。表を渡す前に、読み方を渡す。

ここがいちばん間違えやすいところである。

前年の残高に運用率を掛けてから、その年の年間収支を足す。単に足していくだけではない。

順番も決まっている。年間収支のほうには運用率を掛けない。その年に入ってきたお金は、まだ1年分運用されていないからである。

そして運用率も置く数字である。ここもFPが決めない。0%で作ることに意味がある——運用に頼らなくても成り立つかが分かるからだ。そのうえで運用率を置いたケースを重ねると、運用がどれだけ効くかが見える。

運用率を高く置いて表を成り立たせるのは、いちばんやってはいけない作り方である。表は成り立つが、現実は変わらない。

4つめの退職金と年金の見込みには注意がいる。

退職金は確定した金額ではない。勤務先の制度で変わり、制度自体も変わる。お勤め先の規程で確認していただくか、入れないケースも作る。

年金の見込みはねんきんネットや年金事務所の試算を使う。概算で入れない。この2つは金額が大きいので、置き方しだいで結論がひっくり返る。

表を作ると、貯蓄残高が細くなる時期が見えることがある。ここからがFPの仕事になる。

大事なのはその年を見ないことである。残高が細くなった年に問題があるのではなく、そこに至るまでの構造にある。

だから手前の年を見に行く。何が重なっているか。教育費と住宅ローンが同時期か。収入が下がる年と支出が上がる年が重なっていないか。

そのうえで、動かせるものを探す。時期をずらせるもの（車の買い替え、大きな支出）、額を変えられるもの（保険の見直し、住宅ローンの借り換え）、増やせるもの（働き方、運用）。

順番は「ずらす」「変える」「増やす」がよい。増やすのは相手のあることで、確実性が低いからである。

そして表は不安を作る道具ではない。「いま気づけたので、動かせる時間がある」という形で渡す。10年先の話は、10年かけて手が打てる。

キャッシュフロー表は作った時点の前提でできている。1年経てば、前提はずれる。

だから作りっぱなしにしない。年に1度、実績を入れて作り直す。1年分の実績が入ると、置いた前提が合っていたかが分かる。

だから最初から作り込みすぎないほうがよい。更新できる粗さで作る。細かく作った表ほど、翌年に更新されずに古くなる。

お客様には「これは今年の版です。来年、実際どうだったかを入れて作り直しましょう」と伝えて渡す。1回の答えではなく、続けるための道具である。

「収入は、給与明細の振込額でいいですよね」
そのままでは合わないことが多い。可処分所得から引くのは所得税・住民税・社会保険料の3つである。振込額は財形貯蓄・組合費・生命保険料まで引かれていることがあり、それらは支出の行に書くものだ。収入からも引くと二重になる。給与明細を項目ごとに見て、何が引かれているかを確認する。

「貯蓄残高は、前の年に年間収支を足すだけですよね」
運用率を置くなら、それだけでは足りない。式は前年の残高 ×（1＋運用率）＋ その年の年間収支である。前年の残高に運用率を掛けてから、その年の収支を足す。その年に入ってきたお金は、まだ1年運用されていないので年間収支には掛けない。運用率を0%にするなら、結果として単純な足し算と同じになる。

「途中でマイナスの年があるのですが、まずいですか」
年間収支のマイナスは、それ自体が問題ではない。進学や車の買い替えが重なる年は、貯蓄を取り崩す設計になっているのが普通である。見るのは貯蓄残高のほうで、マイナスの年があっても残高が続いていれば、その計画は成り立っている。表を渡すときは、先にこの読み方を伝えておく。

「変動率や運用率は、いくつが正しいのですか」
正しい数字はない。だからこそFPが1つに決めない。決めた数字が、そのまま結論を作ってしまうためである。複数のケースで作り、どこから結論が変わるかを見るほうが、判断の材料になる。とくに運用率0%のケースは必ず作る。運用に頼らずに成り立つかが分かる。置いた前提は、表の外に必ず書き残す。