【FPの実務】6つの係数、どう使い分ける？──3組の逆数として覚える

同じ組の2つは互いに逆数である。終価係数が1.3なら、現価係数は1÷1.3になる。

だから6つを暗記する必要はない。3つの関係を理解して、どちら向きに使うかを決めるだけである。

もとになっているのは複利の式（1＋利率）^年数ひとつだけで、6つはその並べ替えにすぎない。終価係数がまさに（1＋利率）^年数で、残りはそこから導かれる。

お客様に説明するときも「3組の表と裏です」と言うほうが、6つ並べるより伝わる。

この表なら2つ答えれば1つに決まる。

迷ったときは「何を掛けるか」から考えるとよい。係数は、手元にある数字に掛けるものである。

たとえば「毎年20万円ずつ積み立てたら15年後にいくら」なら、手元にあるのは毎年の20万円で、求めたいのは将来の額。だから年金終価係数になる。

「15年後に500万円ためたい」なら、手元にあるのは将来の500万円で、求めたいのは毎年の額。だから減債基金係数である。

「手元にある数字はどれか」と「知りたい数字はどれか」——この2つで決まる。

この2つは同じ場面の表と裏なので、いちばん取り違えやすい。

年金現価係数は「毎年これだけ受け取りたい。今いくら要るか」。目標が先にあって、必要額を出す。

資本回収係数は「今これだけある。毎年いくら受け取れるか」。手持ちが先にあって、受け取れる額を出す。

老後資金の相談では両方使うことになる。希望から必要額を出し（年金現価）、実際の手持ちから受け取れる額を出す（資本回収）。その差が課題になる。

資本回収係数にはもう1つの顔がある。借入額から毎年の返済額を出すときにも使う。取り崩しと返済は、お金の向きが違うだけで同じ計算だからだ。住宅ローンの返済額の見当をつけるときに使える。

積立や受取が年の初めか、年の終わりかで結果が変わる。

係数表は期末を前提に作られていることが多い。年初に積み立てる場合は1年分多く運用されるので、結果が変わる。

試験では前提が示されるが、実務では自分で確認する。使う係数表がどちらの前提かを確かめてから使う。

キャッシュフロー表と組み合わせるときに起きやすい。係数に使う利率と、表に置いた運用率がずれていることがある。

物価の変動率と運用率も別のものである。目標額を将来の値で出しているなら、係数の計算もその前提でそろえる。

ずれたまま計算すると、数字は出るが意味がない。使った率を必ず書き残す。

係数は複利の計算をするだけである。運用益にかかる税も、購入時の手数料も、信託報酬も入っていない。

だから係数で出した額は、そのまま手取りにはならない。お客様に数字を出すときは「税や費用の前の数字です」と添える。

非課税の口座を使う場合は税がかからないので、どの口座で運用するかで、係数の結果と実際の差が変わる。

係数を使うには利率を1つ置く必要がある。この率が結果を大きく動かす。

だから1つの率で1つの答えを出して終わりにしない。いくつかの率で並べて、幅としてお見せするほうが誠実である。

とくに積立の年数が長いほど、率の差が大きく効く。20年、30年の計算では、率をわずかに変えるだけで結果がかなり動く。

「この率なら達成できます」という言い方をしない。率は約束ではないからだ。「この率が続いた場合は」と前提を付けて話す。

係数の値は係数表から読む。暗記するものではない。試験では表が与えられ、実務では表や計算機を使う。

だから覚えるのは「どれを使うか」だけである。選べれば、あとは掛け算になる。

そして係数は答えではなく、話を進めるための道具である。「毎年いくら積み立てればよいか」が出たあと、その額が家計で無理なく続けられるかを一緒に見る。そこからが相談の本番になる。

「6つも覚えられません」
覚えるのは3つでよい。6つは3組の逆数だからだ。終価係数と現価係数、年金終価係数と減債基金係数、年金現価係数と資本回収係数。同じ組の2つは互いに逆数で、終価係数が1.3なら現価係数は1÷1.3になる。もとになっているのは複利の式ひとつで、6つはその並べ替えである。

「年金現価係数と資本回収係数の違いが分かりません」
どちらが先にあるかで分かれる。年金現価係数は「毎年これだけ受け取りたい」という目標が先で、必要な今の額を出す。資本回収係数は「今これだけある」という手持ちが先で、毎年受け取れる額を出す。老後資金の相談では両方使い、その差が課題になる。なお資本回収係数は借入額から毎年の返済額を出すときにも使える。

「係数の値は覚えるのですか」
覚えない。値は係数表から読むもので、試験では表が与えられ、実務では表や計算機を使う。覚えるのは「どれを使うか」だけである。選べれば、あとは手元の数字に掛けるだけになる。

「この係数で計算した額を貯めれば大丈夫ですね」
前提を添えてお伝えしたい。係数の計算には税も手数料も信託報酬も入っていないので、出た数字は費用を引く前のものになる。また置いた利率が続いた場合の数字であって、率は約束ではない。だからいくつかの率で並べて幅としてお見せするほうがよい。そしてその額を無理なく続けられるかを家計と合わせて見るところからが、相談の本番になる。